大阪だけ判断持ち越し、理由は「ホームアリーナ」の2条

Bリーグは10月20日にライセンス判定理事会を開き、Bプレミアの2028-29シーズンと、Bワン・Bネクストの2027-28シーズンについて、ライセンスの判定と参入カテゴリーの審査を行った。公式発表は大阪について、10月28日（水）開催の臨時ライセンス判定理事会で継続審議すると記している。

同じ日、大阪エヴェッサもクラブ公式サイトで経緯を報告した。満たしていないとされたのは、「2028-29シーズンB.PREMIERクラブライセンス継続資格認定規則」の第18条「ホームアリーナ基準」と第19条「ホームアリーナ使用基準」の2つだ。

クラブを運営するヒューマンプランニング株式会社の磯村英孝代表取締役は、ファンやパートナー企業に向けて「多大なるご心配をおかけしておりますことを、深くお詫び申し上げます」とつづった。そのうえで、10月28日に予定される最終判定の結果を待ち、判明しだい速やかに知らせるとしている。

具体的にどの項目が足りなかったのかは、クラブもリーグも明らかにしていない。報道によると、Bリーグが同日に開いたメディアブリーフィングでも課題点は公表されず、アリーナ施設の整備か、ホームゲームの8割を開くための会場確保のどちらかの問題で継続審議になったという。

第18条と第19条は何を求めているのか

Bリーグが公開している規則を読むと、2つの条文の中身が分かる。

第18条は、2026年6月末時点で、検査要項の条件を満たすホームアリーナを確保していることを求める。既存アリーナを改修する場合は、改修後のアリーナが2028-29シーズンの開幕当初から使えると合理的に判断できる状況にあり、実地審査の条件を最初のリーグ戦までに満たすと確約する文書を出す必要がある。検査要項では、入場可能数5,000席以上の観客席に加え、スイートとラウンジの設置などが定められている。

第19条は使用日数の基準だ。公式戦の80%以上をホームアリーナで開くことを目的に、2028年9月から2029年5月末までの間で、ホームアリーナを89日以上確保していなければならない。施設の所有者や管理者が押印した「ホームアリーナ使用確認書」の提出も求められる。

施設の中身と、その施設を押さえた日数。大阪は、この両方で現時点の基準に届いていないと判断された。

新設計画から舞洲の改修へ、2024年にも審議が長引いた

大阪のアリーナを巡る審査が長引くのは、これが初めてではない。

Bプレミアの初年度となる2026-27シーズンの参入審査で、大阪は大阪府内の新設アリーナ計画で臨む準備をしていた。だが計画が大幅に遅れる見込みになり、現在の本拠地・おおきにアリーナ舞洲（大阪市此花区）の改修へ切り替える。計画変更の是非と実現性が問われ、ライセンスが交付されたのは、審査の最終タイミングとなった2024年12月26日だった。

当時の会見で磯村代表は「一番大事なアリーナ施設面で非常に苦戦しました」と語り、「アリーナ審査の確度を証明することに対する認識が甘かったと感じております」と謝罪した。改修の内容として、それまでなかったスイートルームを3階上層部に設けることや、1階ロビーの外側を改装して一部をラウンジとして使うことが挙げられていた。

2025年10月の継続審査は通過したものの、Bプレミア開幕から約1か月で、再びアリーナが争点になった。大阪は2026-27シーズン、おおきにアリーナ舞洲を本拠地にBプレミアの西地区で戦っている。

25クラブは継続、富山は制裁金付き

判定結果の一覧では、平均入場者数は2025-26シーズン、売上高は2025年度の数字が使われた。Bプレミアの継続審査基準は「平均入場者数4,000人・売上高9億円以上」か「平均入場者数3,000人・売上高12億円以上」のどちらかを満たすことと、Bプレミア仕様のアリーナ整備の進み具合、そしてホームゲームの8割を開ける会場の確保だ。

継続保有が認められた25クラブは次のとおり。

クラブ名	平均入場者数	売上高	判定
レバンガ北海道	5,743人	24.3億円	交付
仙台89ERS	4,275人	17.4億円	交付
秋田ノーザンハピネッツ	3,822人	16.7億円	交付
茨城ロボッツ	3,307人	14.3億円	交付
宇都宮ブレックス	4,754人	40.3億円	交付
群馬クレインサンダーズ	5,109人	28.4億円	交付
アルティーリ千葉	5,450人	21.5億円	交付
千葉ジェッツ	10,093人	59.0億円	交付
アルバルク東京	8,593人	92.3億円	交付
東京サンロッカーズ	3,849人	28.6億円	交付
川崎ブレイブサンダース	4,458人	25.5億円	交付
横浜ビー・コルセアーズ	4,874人	21.7億円	交付
富山グラウジーズ	2,501人	12.8億円	制裁付き交付
信州ブレイブウォリアーズ	3,695人	14.7億円	交付
三遠ネオフェニックス	4,455人	19.9億円	交付
シーホース三河	4,070人	26.8億円	交付
名古屋ダイヤモンドドルフィンズ	10,281人	27.8億円	交付
滋賀レイクス	4,353人	17.1億円	交付
京都ハンナリーズ	4,268人	17.7億円	交付
神戸ストークス	5,874人	20.9億円	交付
島根スサノオマジック	3,089人	20.5億円	交付
広島ドラゴンフライズ	4,210人	22.6億円	交付
佐賀バルーナーズ	5,753人	19.5億円	交付
長崎ヴェルカ	5,681人	21.7億円	交付
琉球ゴールデンキングス	8,322人	38.6億円	交付

平均入場者数の最多は名古屋ダイヤモンドドルフィンズの10,281人で、千葉ジェッツの10,093人が続く。売上高ではアルバルク東京の92.3億円が抜けていた。

注意が必要なのは富山グラウジーズだ。2025-26シーズンの平均入場者数が2,501人で基準に届かず、制裁金1,500万円を科したうえで継続保有が認められた。2024-25シーズンも3,469人で未達だったため、2026-27シーズンに平均4,000人に届かなければ3シーズン連続となり、継続保有は認められなくなる。報道によると、島田慎二コミッショナーは、2025-26シーズンはホームアリーナが改修中だった事情に触れたうえで、改修を終えた今季は開幕から平均4,000人を上回る観客を集めていると説明し、基準を超えることは非現実的な話ではないとの見方を示した。

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Bワンは5クラブが新たにライセンス、湘南は参入決定

Bワンの2027-28シーズンでは、ファイティングイーグルス名古屋、熊本ヴォルターズ、鹿児島レブナイズに加え、福島ファイヤーボンズ、越谷アルファーズ、福井ブローウィンズ、ベルテックス静岡、ライジングゼファー福岡の5クラブが新たにBワンライセンスを取得した。正式なBワンライセンスを持つクラブは計8クラブになる。

残る18クラブはBネクストライセンスでBワンに仮入会する扱いだ。このうちウォルガ湘南は、2025-26シーズンの平均入場者数1,604人、売上高4.7億円で仮入会基準を満たし、2027-28シーズンからBワンに加わる。これでBワンは26クラブに増え、Bネクストはしながわシティバスケットボールクラブ、ヴィアティン三重、山口パッツファイブの3クラブになる。ベルテックス静岡、ウォルガ湘南、しながわシティの3クラブは、審査書類の提出遅延が重なったため、けん責と改善報告書の提出という制裁付きでの交付となった。

10月28日の結論次第で2028-29はBワンに

10月28日の臨時理事会で継続資格が認められなければ、大阪のBプレミアライセンスは失効し、2028-29シーズンはBワン以下で戦うことになる。2027-28シーズンのBプレミアライセンスは2025年10月の判定ですでに交付されており、2027-28シーズンはBプレミアで戦う。

報道によると、ライセンスを失った後に条件を満たした場合でも、Bプレミアへの最短の復帰は2030-31シーズン以降になると、リーグ側から説明があったという。失効した場合、2028-29と2029-30の少なくとも2シーズンはBプレミアを離れる計算になる。

規則の第18条には、改修や新設の計画でアリーナの使用開始が遅れると判明した場合でも、理事会が合理的な理由があると判断すれば、制裁を含む条件を付けてライセンスの継続保有を認められるという定めがある。大阪にこの規定が当てはまるかどうかは公表されていない。

大阪府内でBリーグの最上位カテゴリーを戦うのは大阪エヴェッサだけだ。10月28日の理事会で、舞洲を本拠地とするクラブの2028-29シーズンのカテゴリーが決まる。

[文/構成 by スポーツライター TAKU]