4〜6月平均98万5000部、公表開始以来で初の大台割れ

日本雑誌協会が5日に発表した印刷証明付き発行部数によると、「週刊少年ジャンプ」の2026年4〜6月期の平均は98万5000部だった。この統計が始まった2008年以降、同誌が100万部を下回るのは初めてだ。

直前の2026年1〜3月期は100万4167部で、前年同期比は6.9%減だった。100万部の大台は、1四半期でついに割り込んだ計算になる。日本雑誌協会によると、これで国内の紙の雑誌のうち、100万部を超えるものは1誌もなくなった。

印刷証明付き発行部数は、実際に刷った部数を示す数字であり、実売部数そのものではない。それでも公称発行部数として業界内外で長年参照されてきた統計であり、雑誌の勢いを測る代表的な指標として扱われてきた。今回の98万5000部という数字は、その指標上で「週刊少年ジャンプ」が新たな節目を迎えたことを意味する。

ピークは94年の653万部、ギネス認定の伝説号も

「週刊少年ジャンプ」の発行部数は、1994年12月発売の1995年新年3・4合併号で653万部に達した。ギネスブックにも登録された、雑誌史上最大級の記録だ。「ドラゴンボール」「SLAM DUNK」といった看板作品が並んだ時期で、1991年には発行部数が全国紙を上回ったとして一般メディアでも報じられている。当時は返品率が3%にとどまり、刷った部数のほとんどが売り切れる状態だったという。

その後は右肩下がりが続く。1997年には一時、講談社の「週刊少年マガジン」に部数で抜かれ、2017年には200万部を割った。今回の98万5000部は、ピーク時の653万部からおよそ85%減った水準にあたる。

減少の理由は一つに絞れない。少子化で読者の母数そのものが縮んでいるうえ、雑誌をまとめ買いする習慣が薄れ、単行本や電子版で作品を追う読み方が主流になった。連載を毎週雑誌で追わなくても、後からアプリや配信で一気読みできる環境が整ったことも大きい。

競合誌もそろって100万部未満、紙雑誌市場は4分の1以下に縮小

同じ少年漫画誌でも、講談社の「週刊少年マガジン」は28万1000部、小学館の「週刊少年サンデー」は12万部で、いずれも100万部を大きく下回る。マガジンは2016年の時点で先に100万部を割っており、サンデーもピーク時から大きく数を減らした状態が続く。かつて発行部数を競い合った3誌が、そろって100万部未満の水準に沈んだ形だ。

背景には、紙の雑誌市場そのものの縮小がある。紙雑誌の推定販売金額は1997年の1兆5644億円から、2025年には3708億円まで落ち込んだ。ピーク時のおよそ4分の1にあたる規模だ。電子版や単行本、アニメ、映画、ゲームといった多方面への展開が進む一方、紙の雑誌を毎週買う習慣そのものが縮んでいる。

出版科学研究所の集計では、2025年のコミック市場全体（紙と電子の合計）は6925億円で、前年から1.7%減った。8年ぶりのマイナス成長だ。内訳を見ると差は鮮明で、紙のコミック誌は392億円と前年比12.7%減った一方、電子コミックは5273億円で2.9%増え、市場全体のおよそ76%を占めるまでになった。紙の雑誌が縮む裏側で、コミックそのものへの需要は電子へと形を変えて残っている。

「一つの時代の節目」、書店への影響を懸念する声も

少年漫画に詳しい編集者の斎藤宣彦氏は、今回の100万部割れについて「一つの時代の節目となる出来事」と述べた。そのうえで、紙の漫画雑誌の縮小は書店にも影響が大きく、読者の興味の幅が狭まることにつながると指摘している。

「週刊少年ジャンプ」は1968年の創刊で、今年で58年を迎えた。「ONE PIECE」をはじめとする人気連載は、単行本や電子版、アニメ、映画、ゲーム、グッズへと幅広く展開しており、作品そのものの勢いと紙の発行部数の推移は、必ずしも一致しない。集英社自身も紙の本誌に加えて「少年ジャンプ＋」などのデジタル媒体を育てており、読者との接点は紙一本には絞られていない。今回の数字が示すのは、あくまで紙の雑誌としての部数だ。

それでも、かつて600万部超を叩き出した看板誌が100万部を割ったという事実は重い。斎藤氏が指摘するように、書店の棚や雑誌の立ち位置そのものが、この先も変わり続けることになりそうだ。

[文/構成 by MEDIA DOGS編集部]