食品・日用品145品目、最大40%引きに

イオンは8月27日、プライベートブランド「トップバリュ」の145品目を9月2日から期間限定で値下げすると発表した。対象は「イオン」「イオンスタイル」「マックスバリュ」など全国約1万店舗。値下げ幅は商品によって2〜40%と幅があり、期間は最短3日間から最長29日間まで異なる。設定の中心は14日間。

値下げの中心は、食料品やトイレットペーパーといった生活必需品に置かれた。「トップバリュベストプライス」のスパゲッティ（1kg）は税込246円から213円になり、麻婆豆腐の素は159円から127円に下がる。リサイクルトイレットペーパーも624円から547円に値下げし、日用品にも切り込んだ。トップバリュは「コツコツコスパ」を掲げ、企画・開発や生産、物流、販売の工程を地道に見直す取り組みを続けてきたという。同時に9月16日からは115品目で増量セールに踏み切る。値下げと増量を組み合わせ、幅広い商品で値ごろ感を打ち出す構えだ。

年内最多の値上げラッシュが逆風に

値下げに踏み切ったタイミングには、はっきりした理由があった。帝国データバンクの調査によると、2026年9月は原材料価格や物流費、エネルギーコストの上昇が重なり、国内の食品主要195社で年内最多となる約4500品目の値上げが見込まれる。節約志向は今後も一段と強まる見通しだ。

物価高が家計を圧迫するなか、イオンはあえて一部商品の値を下げ、客足をつなぎ留める方針を鮮明にした。その裏にあるのが、今年5月から8月31日まで続けてきたトップバリュ食品約3500品目の「価格凍結」だ。今回の値下げは、その凍結が明けた直後というタイミングで始まる。

同様の値下げは過去にも繰り返されており、2025年4月には75品目を最大21%、同年10月には60品目を平均10〜15%ほど値下げした。今回の145品目は品目数、値下げ幅ともに従来を上回る規模となった。凍結は生鮮食品や米、惣菜、酒類、ギフト商品などを除く食品が対象だったが、今回の値下げは日用品にも範囲を広げた。

土谷社長「必需品から選んだ」

値下げと増量の対象商品はどう選んだのか。イオントップバリュの土谷美津子社長は「お客様が一番買いたいもの、代替が利きにくい人気商品の中から選んだ。家族で一緒に食べたいエビフライだったり、食器用洗剤だったり、そういう必需品から選ばせていただいている」と説明する。

原材料高が続くなかでも、品質は妥協しない構えだ。土谷社長は原材料価格の動向を注視しながら品質を維持する方針を示し、容器や包材のコスト削減にも力を入れていると明かした。実際、今年7月には一部の調理麺や焼きそばで容器包材の仕様を見直し、印刷数や付属品を減らす工夫を重ねた。

値下げの対象は幅広い。冷凍のロースとんかつ（2枚入り）は537円から429円に、豚キムチは386円から321円に下がる。タスマニアビーフを使ったハンバーグステーキ（280g×2個入り）も753円から645円になり、キャットフードパウチは635円から514円に値下げする。冷凍うどん（200g×5袋）は235円から192円になり、粒入りコーンクリーム（8袋）も278円から246円に下がる。調味料や冷凍食品からペットフードまで、生活に密着した幅広い顔ぶれ。

9月16日からは、115品目を対象にした増量セールも始まる。ASC認証のエビフライ（398円）は8本入りから12本入りに増え、冷凍ブロッコリー（378円）は500gから600gになる。サーモン西京味噌焼の幕の内弁当（598円）は、サーモンが1切れから2切れに増える計算だ。増量期間は2週間ほどを見込む。

増量と値下げ、価格と価値を両立へ

値上げの波は、値下げの動きと同時になお押し寄せる。東京都内で27日に開かれた発表会で、土谷社長は「食品の値上げは秋にかけて再び加速する。価格と価値の両方から選ばれる商品を提供する必要がある」と語った。値下げや増量の裏では、原材料や物流費の高騰で値上げせざるを得ない商品も抱える。

それでも土谷社長は「調達・商品設計・製造・仕様、あらゆるところにまだ工夫ができないかを考え続ける。そして値下げや増量、新商品開発を組み合わせながら、お客様にとって価格と価値の最適なバランスを追求していきたい」と述べた。今回の値下げはあくまで期間限定で、期間が過ぎれば順次通常価格に戻る。対象商品や価格は店舗によって異なる場合があり、詳細は各店舗の店頭で確認できる。値上げが相次ぐ秋を前にした、家計への一時的な下支え。それでも、消費者にとっては見逃せないタイミングとなった。

[文/構成 by MEDIA DOGS編集部]