株式会社嵐、令和8年熊本地震で熊本県の義援金口座へ5000万円を寄付「一日も早く穏やかな日常が戻りますよう」

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嵐のメンバー5人が出資して設立した株式会社嵐は8月4日、公式Xで熊本県の義援金口座へ5000万円を寄付したと発表した。7月28日発生のマグニチュード7.1「令和8年熊本地震」を受けた支援で、「一日も早く穏やかな日常が戻りますよう」とのメッセージを添えている。嵐は2024年の能登半島地震でも、メンバー5人の連名で6750万円を寄付していた。

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熊本県の義援金口座へ5000万円、株式会社嵐が発表

嵐のメンバー5人が株主となって設立した株式会社嵐は8月4日午前、公式X(旧Twitter)を更新し、熊本県の義援金口座へ5000万円を寄付したと発表した。

投稿では「このたびの令和8年熊本地震により被害を受けられた皆さまに、心よりお見舞い申し上げます」と被災者を気遣う言葉から始め、「被災地の復興を願い、熊本県の義援金口座へ5000万円を寄付いたしました」と報告した。文末は「一日も早く穏やかな日常が戻りますよう、心よりお祈り申し上げます」という言葉で締めくくられていた。

寄付先の熊本県義援金口座は、肥後銀行県庁支店、熊本銀行本店営業部、ゆうちょ銀行の3行にまたがって開設されている。口座名義はいずれも「令和8年熊本地震義援金(熊本県) 熊本県知事木村敬」で、受付窓口は熊本県健康福祉部健康福祉政策課だ。受付期間は7月29日から10月30日までとなっている。

震度7の令和8年熊本地震、死者38人に

令和8年熊本地震は7月28日午後4時27分ごろ、熊本県熊本地方の深さ16キロを震源にマグニチュード7.1で発生し、宇城市と氷川町では震度7を観測した。気象庁は発生当日のうちに「令和8年熊本地震」と命名している。熊本県内で震度7が観測されるのは、2016年4月の熊本地震以来10年3か月ぶり3度目となった。

政府の地震調査委員会は、震源となった日奈久断層帯のうち、2016年の熊本地震では動かなかった区間が今回ずれたとの見方を示す。震度7の記録自体は、2024年の能登半島地震以来のことだった。

熊本県のまとめによると、8月3日午後6時の時点で災害関連死の疑いがあるケースを含め38人が死亡した。避難所には8200人余りが身を寄せ、住宅被害は1万2000棟余りに上る。発生から1週間が過ぎてもなお、断水が解消しきらない地域が残り、被災地の生活再建は途上にある。

能登半島地震でも6750万円、活動休止中から続く支援

嵐がまとまった額の義援金を寄付するのは、今回が初めてではない。2024年1月1日に発生した能登半島地震の際には、相葉雅紀、松本潤、二宮和也、大野智、櫻井翔の5人が連名で計6750万円を石川県の義援金口座へ寄付した。

原資となったのは、前年の大みそかに公開した映画「ARASHI Anniversary Tour 5×20 FILM “Record of Memories”」の特別興行による収益と、5人自身の出演料だ。当時グループは活動を休止しており、株式会社嵐もまだなかった。それでもメンバーは「我々も何か少しでも力になれないかと話し合い、被災地へ義援金を届けることを選びました」とコメントし、個人の連名で支援を届けている。

今回の熊本地震では、その後に設立された株式会社嵐が、法人としてあらためて支援に動いた。個人の連名から法人名義へ、寄付の届け方は変わったものの、被災地へ向き合う姿勢は変わっていない。

活動終了後も残る「株式会社嵐」という枠組み

株式会社嵐は2024年3月に設立され、同年4月、嵐が旧ジャニーズ事務所から芸能マネジメント機能を引き継いだSTARTO ENTERTAINMENTへ移籍するのにあわせて発表された。所在地は東京都渋谷区、資本金は500万円。代表取締役は弁護士の四宮隆史氏が務め、嵐のメンバー5人は株主として出資したのみで役員には就いていない。

嵐は1999年11月3日のCDデビューから26年半にわたって活動し、2020年末に活動を休止した後、2025年5月6日に活動を再開した。2026年3月13日の札幌ドームを皮切りに全国5会場15公演のドームツアーを行い、動員数は延べ49万人。5月31日、東京ドームでのラストライブで全ての活動を終えている。

グループとしての活動は終えたが、株式会社嵐という組織そのものは残った。同社は現在も公式Xでの告知やメンバー個人のファンクラブ運営、なりすましアカウントへの注意喚起などを担っており、活動終了後の窓口としての役割を果たしている。今回の寄付は、同社としての支援策の一つとなった。