スマホ91.8%、テレビ90.1%　家庭の「主役」が入れ替わった

総務省は5月29日、令和7年「通信利用動向調査」の結果を公表した。世帯の情報通信機器の保有状況をみると、スマートフォンが91.8%、テレビが90.1%となり、スマホがテレビを上回った。この逆転は調査で初めてだ。

調査は2025年8月末を基準に、全国の世帯と企業を対象に行われた。家庭に置かれる機器の顔ぶれが、長く中心だったテレビから手元のスマホへと移った形が数字に表れた。

スマホの世帯保有率は前年から1.3ポイント上昇し、9割台で高止まりしている。大きく動いたのはテレビの側だ。下を向き続けたテレビと、高止まりするスマホが、今回の調査でちょうど交差した。

テレビは2020年の96.2%から5年連続で低下

テレビの世帯保有率は2020年に96.2%でピークを迎えた。翌2021年以降は毎年少しずつ下がり、今回は90.1%。5年連続の低下だ。

減少幅はおよそ6ポイントにのぼる。ほぼ全世帯がテレビを持っていた時代から、10軒に1軒は受信機を置かない時代に近づく。固定電話やFAXも同じように下がり続けており、家庭の据え置き型機器が静かに姿を消す流れと重なった。

なぜテレビだけが目立って減ったのか。答えは、テレビでなくてもできることが増えたからだ。ニュースもドラマもスポーツも、いまは1台のスマホで足りる場面が多い。受信機の置き場所そのものを見直す家庭が出てきている。

持つだけでなく「使う」中心もスマホへ

機器を持っているかどうかだけでなく、何で情報に触れるかも変わってきた。同じ調査で、個人のスマホ保有も広く定着している。インターネットを使うときの接続機器としても、スマホがパソコンを大きく引き離す。

利用の中身を見ると、SNSの利用が全体で8割台と最も高い。動画の視聴や投稿も幅広い世代に広がる。年代ごとの差もはっきり出ており、子どもや若い層は動画やSNSが中心で、年齢が上がるほどメールなど従来型の使い方が残る。

テレビが担ってきた「茶の間でみんなが同じ画面を見る」役割は、手元の小さな画面に分散した。家族がそれぞれ別の端末で別の番組や動画を見る光景は、もう珍しくない。

「テレビ離れ」より「入り口の交代」とみるべき

今回の逆転を「テレビ離れ」と一言で片づけると、見えなくなるものがある。テレビの世帯保有率は9割を保っており、受信機が家庭から消えたわけではない。映像コンテンツの需要そのものは落ちていない。

変わったのは、人が映像や情報に触れる最初の入り口だ。かつては電源を入れたテレビが入り口だった。いまはロックを解除したスマホがその位置に立つ。同じドラマでも、テレビのリアルタイム放送で見るか、配信アプリで見るかという接触の経路が入れ替わりつつある。

放送と通信の境目が薄れるなかで、テレビ番組も配信を前提に作られ始めている。スマホが家庭機器の先頭に立った今回の数字は、その流れを裏づける節目だ。家庭のどの画面に何を届けるか。送り手にとっての設計図が、ここから書き換わる。

[文/構成 by MEDIA DOGS編集部]