PS5が4月2日から最大1.8万円の値上げへ　なぜ今また価格改定なのか理由と背景を整理

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ソニー・インタラクティブエンタテインメントは4月2日、PlayStation 5の希望小売価格を世界的に引き上げる。国内の通常版は1万8000円上がり、9万7980円に達する。 AI需要によるメモリ価格の高騰など、厳しい経済環境が背景にある。ただし、”AI需要”や”メモリ価格の高騰”はSIEの公式見解ではなく、CNBCが報じたAmpere Analysisの分析に基づくものである。ただし、日本語専用モデルは5万5000円のまま据え置く。

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■通常版は10万円目前に迫る

ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）が3月27日、家庭用ゲーム機「PlayStation 5」の価格改定を発表した。4月2日から世界各国で一斉に値上げを実施する。

国内の標準モデルは現在の7万9980円から9万7980円に上がる。ディスクドライブを持たないデジタル・エディションも8万9980円になる。上位機種のPS5 Proは13万7980円に引き上げられる。

周辺機器も対象だ。PlayStation Portal リモートプレーヤーは3万9980円になる。

一方で、例外もある。2025年11月に国内向けに発売した「PS5 デジタル・エディション日本語専用」は5万5000円のまま価格を変えない。

■AI需要が直撃した製造コスト

なぜ今、大幅な値上げに踏み切ったのか。SIEは公式ブログで”世界的な厳しい経済環境の変化が長期化する状況”を理由に挙げている。背景には深刻な部品高騰がある。米経済メディアのCNBCは、Ampere Analysisのゲーム部門調査ディレクターであるピアーズ・ハーディング＝ロールズ氏の見解を報じた。同氏はメモリ価格の上昇により値上げは避けられなかったと指摘する。さらに中東情勢も影を落とす。

新たなインフレの波が部品価格の上昇に拍車をかけると同氏は分析を付け加えた。生成AIの普及に伴うデータセンター向けのメモリ需要急増が、ゲーム機の製造コストを直撃している。PS5の国内値上げは今回で4度目だ。2020年11月の発売当初、標準モデルは5万4978円だった。約5年半で4万円以上も高くなった計算になる。

■高所得者向けにシフトする市場

ゲーム機は発売から時間が経てば安くなる。そんなかつての常識は完全に崩れ去った。米ゲームメディアのIGNは、英ゲーム誌Edgeに掲載されたCircanaのシニアディレクター、マット・ピスカテラ氏の分析を紹介している。同氏はプレミアムゲーム市場がより裕福な消費者に依存しつつあると現状を読み解く。ゲームが一部の高所得者向けの趣味になりつつあるという指摘だ。競合他社も無傷ではない。マイクロソフトは過去にXboxの価格を引き上げている。任天堂も次世代機「Switch 2」の価格設定に苦心しているとみられる。

■広がる戸惑いと日本語版への注目

突然の発表に、ユーザーからは驚きと落胆が入り交じる。X（旧Twitter）などのSNSやネット掲示板では「10万でゲーム機とかあほくさ」「今の新品PCだと13万スタートだろ」といった投稿が相次いだ。高額化するコンソール機を諦め、ゲーミングPCへの移行を検討する動きも目立つ。海外のPlayStation公式ブログのコメント欄にも厳しい意見が並ぶ。「This is truly insane（本当に狂っている）」と嘆くユーザーもいる。その中で、価格が据え置かれた日本語専用モデルの存在感が際立つ。「日本語版5.5万がバグやわ」と、そのコストパフォーマンスの高さに注目が集まる。