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涙の会見でも晴れぬ霧、泥沼化する対立

2025年11月26日、元「TOKIO」の国分太一氏（51）が都内で記者会見を開いた。今年6月に日本テレビから「コンプライアンス（法令順守）上の問題行為」を理由に看板番組『ザ！鉄腕！DASH!!』を降板させられて以来、約5カ月ぶりに公の場に姿を見せた国分氏。会見では涙ながらに関係者への謝罪を口にしたが、問題の核心であるコンプライアンス違反の具体的内容については「答え合わせができていない」と述べ、真相解明には至らなかった。なぜ人気タレントは突然表舞台から姿を消したのか。日本テレビとの主張が食い違う中、問題は泥沼化の様相を呈している。

突然の降板劇と深まる謎 – 何が「コンプライアンス違反」なのか

事態が急変したのは2025年6月20日。日本テレビの福田博之社長（当時）が定例会見で、国分氏について「複数のコンプライアンス上の問題行為」が確認されたとして、30年近く出演してきた人気番組『ザ！鉄腕！DASH!!』からの降板を電撃的に発表した。しかし、その具体的な内容については「プライバシー等の観点から配慮すべき点が多く、説明を控えさせていただく」と繰り返し、詳細を伏せた。

この「説明なき処分」は、瞬く間に様々な憶測を呼んだ。発表直後、国分氏は活動休止を発表し、長年続いたグループ「TOKIO」は解散。さらに、出演していたテレビ・ラジオ番組は軒並み放送休止や出演見合わせとなり、長年契約していたCMも次々と打ち切られるなど、かつての「年間テレビ出演本数No.1」タレントは、わずか数日でメディアから完全に姿を消す「メディア抹消」状態に陥った。

メディアで報じられた疑惑の数々

公式な発表がない中、週刊誌やネットメディアは独自の取材に基づき、疑惑の内容を次々と報じた。特に注目されたのは、番組スタッフに対するハラスメント行為である。

複数のメディアが報じたのは、番組の男性スタッフに対するセクシャルハラスメント疑惑だ。具体的には、SNSや一部週刊誌系メディアの情報として、「バラエティ番組『ザ！鉄腕！DASH!!』の現場スタッフに対して、卑猥な動画をLINEで送りつけたり、『裸の写真を送れ』『両足を開いて陰茎を見せろ』といった要求を繰り返していた」とされる。被害者が男性であったことから、この問題は単なるセクハラに留まらず、性的指向のアウティング（本人の意に反する暴露）に繋がりかねないというセンシティブな側面をはらんでいた。テレビ業界関係者からは、日テレが詳細を伏せた背景に「同性間のハラスメントは、報じ方を誤ればLGBTQ差別とも受け取られかねない」という過剰な配慮があったのではないか、との見方も出ている。

さらに、セクハラ疑惑以外にも、スタッフへの「パワハラ疑惑」や「いじめ行為」があったとの情報も飛び交った。ある報道では、男性ADを「全裸で川に」入らせるなどの行為があったとも伝えられている。これらの報道に対し、国分氏および日本テレビからの公式な肯定も否定もなされていないのが現状である。

食い違う主張 – 国分氏「答え合わせできず」 vs 日テレ「手続きは適正」

憶測が飛び交う中、事態は新たな局面を迎える。2025年10月23日、国分氏は「番組降板を決めた日テレの対応に問題があった」として、日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済を申し立てたのだ。申立書によると、国分氏は日テレから処分の根拠となった具体的事実を告知されなかったため、対外的な説明ができず、他番組の降板やスポンサー契約解除など重大な影響を受けたと主張している。

国分氏、涙の訴え「全てを失った」

そして11月26日の記者会見。黒いスーツ姿で現れた国分氏は、冒頭で「自らが取った行動により、傷つけてしまった当事者の方に、心からお詫びの気持ちをお伝えさせてください」と深々と頭を下げた。

しかし、核心に触れると、その表情は苦渋に満ちたものに変わる。国分氏は、降板に至る経緯について、次のように語った。

「私のとったどの行動がコンプライアンス違反とされたのか、答え合わせも出来ないままに自分自身を取り巻く環境変化の早さに心がついて行かず、後悔・孤立・絶望とネガティブな感情に押しつぶされ、自らをコントロールするのが難しくなりました」

さらに、「30年続いた『鉄腕！DASH!!』からの突然の降板、自身の活動休止、TOKIOの解散…」と語る場面では涙があふれ、「数日間の間で全てを失いました」と声を震わせた。日テレに対しては対立の意思はないとしながらも、「事実を知り、本件と関係者にきちんと向き合いたい」と、違反内容の具体的な説明を求め続けていることを明らかにした。

日本テレビ側の強固な反論

一方、日本テレビ側の姿勢は強硬だ。国分氏側の人権救済申し立てに対し、「誠に遺憾であり、強く抗議いたします」と声明を発表。同局は、国分氏への聴取や降板までの手続きは適正であったと主張している。その根拠として、7月に設置した外部の専門家からなる「ガバナンス評価委員会」の意見書を挙げた。

この意見書によると、日テレは2025年5月27日に事案を覚知後、速やかに外部弁護士による調査を開始。その調査手続きや事実認定は「適切であると評価する」と結論づけられている。また、違反行為の内容については、「日本テレビが掲げる人権方針・コンプライアンス憲章に明確に抵触し、到底看過し得ない程度」としながらも、プライバシー保護の観点から「概要を記載することは相当でない」としている。

日テレ側は、国分氏本人も違反行為を認めた上で降板に了承したと主張しており、国分氏の「答え合わせができていない」という訴えとは真っ向から対立している。両者の主張は完全な平行線をたどり、問題の真相は深い霧に包まれたままだ。

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