年始に走った衝撃、予約患者に広がる動揺

2026年の年明け早々、横浜市戸塚区トツカーナモール内にある「戸塚駅前鈴木眼科」（運営：医療法人メビア）が、何の前触れもなく診療を停止し、閉院しているとの情報がSNSを中心に駆け巡り、波紋を広げている。同院の公式サイトや予約サイトに閉院に関する告知はなく、予約を入れていた患者らは状況が把握できず、混乱に陥っている。

【拡散希望】戸塚駅前鈴木眼科 突然の閉院⁉️
私、1月13日に手術の予約をしていて、大金を支払ってしまったんですけど😱
えっ、嘘でしょ😵‍💫

ホームページ落ちているからおかしいと思ったけど、何の連絡も無いなんて信じられない😭
何か情報がお持ちの方お願いします🙇‍♂️ https://t.co/OjW6lOBLb5

— MRD Hiro Ishikawa × MINI-Z Fan (@hiro_MINI_Z) January 2, 2026

こちらのユーザーも「突然の閉院 12月31日に窓口で1月2日の予約を取っていたのに なにがあった？」と、年末の時点でも通常通り予約を受け付けていた状況を報告し、突然の事態に困惑を示している。

2026年1月3日現在、同院の公式サイトは404エラーと表示され、アクセスができず、閉院に関する情報は一切掲載されていない。現時点ではオンライン予約システムにはアクセスができるようだ。

背景に事業再編か、昨年発表の「専門特化」方針

今回の突然の事態の背景には、運営母体である「鈴木眼科グループ（医療法人メビア）」の事業再編計画があるのではないかとの見方が出ている。同グループは2010年4月に戸塚駅前鈴木眼科を開院して以来、神奈川県内で複数のクリニックを展開してきた。

注目されるのは、2025年8月に同グループが「大船めぐみ眼科」を新たに傘下に加え、グループ5院目として開院した際のプレスリリースである。この中で、同グループは将来的な方針として次のように発表していた。

「将来的には、戸塚医院を『多焦点眼内レンズ診療』と『黄斑メディカル（抗VEGF硝子体注射を中心とした治療）』に特化した専門医療機関として位置づけ、一般眼科診療については大船めぐみ医院に集約し、役割分担を明確化することで、より専門性の高い診療体制と地域医療の充実を図ります。」

この方針は、戸塚駅前鈴木眼科が担ってきた一般眼科診療を縮小または他院へ移管し、より専門性の高い自由診療（多焦点眼内レンズなど）に特化することを示唆している。今回の「突然の閉院」とみられる事態が、この事業再編の一環として、一般診療を急遽終了させた結果である可能性も考えられる。しかし、そうだとしても、通院中の患者や予約済みの患者への事前説明がなかったとすれば、その対応が問題視されるのは必至だ。

過去には、同院の口コミサイトで、待ち時間の長さやスタッフの対応、診察の流れについて厳しい意見が投稿されるケースも見られた。一方で、手術の結果に満足しているという肯定的な評価も存在しており、多くの患者が利用していたことがうかがえる。

専門家が警鐘を鳴らす「突然の閉院」がもたらす多大な影響

医療機関の突然の閉院は、患者や地域社会に深刻な影響を及ぼす。専門家は、その背景に経営難、後継者不在、院長の健康問題、人材不足など複合的な要因があると指摘する。

患者が直面するリスク

最も直接的な影響を受けるのは患者である。特に、慢性疾患で定期的な治療や投薬が必要な患者にとって、治療の継続が断たれることは健康状態の悪化に直結する。また、今回のケースのように手術を控え、費用を前払いしている場合、返金がスムーズに行われるかという金銭的な問題も発生する。さらに、転院しようにも、診療情報提供書（紹介状）やカルテの引き継ぎがなければ、新たな医療機関で適切な治療を速やかに受けることが困難になる場合がある。

「医師法」第24条では、医師は診療録（カルテ）を5年間保存する義務を負っており、これは閉院後も免除されない。閉院する医療機関は、患者からのカルテ開示請求に対応できる体制を維持する必要がある。

地域医療への打撃

一つの医療機関、特に駅前という利便性の高い場所にあるクリニックの閉院は、地域医療ネットワークにも穴を開ける。近隣のクリニックや介護施設との連携が途絶え、地域全体の医療提供体制が機能不全に陥る恐れもある。患者が他の医療機関に集中すれば、待ち時間の増大や医療の質の低下を招きかねない。m3.comが2023年に行った調査では、開業医の36.9％が「近隣医療機関の突然の閉院で影響を受けた経験がある」と回答しており、決して他人事ではないことがわかる。

求められる迅速な説明と患者救済措置

2026年1月3日現在、運営母体である医療法人メビアからの公式な声明は発表されていない。多くの患者が抱える不安を解消するためには、何よりもまず、運営法人による現状の説明と今後の対応についての情報開示が急務である。

今後の焦点は、

• 診療停止の事実関係と理由の説明
• 支払い済み治療費や手術費用の返金対応
• 通院中だった患者のカルテの引き継ぎと代替医療機関の案内
• 従業員の処遇

などが適切に行われるかという点にある。特に、すでに金銭を支払っている患者への対応は、法的な問題にも発展しかねない。

【追加情報・1月4日】「計画倒産」の疑惑浮上、経営破綻の実態が明らかに

事業停止と赤字拡大の財務状況が判明

2026年1月3日、経済メディア「あしたの経済新聞」の報道により、医療法人メビアが事業を停止し、弁護士に事後処理を一任していたことが明らかになった。同報道によれば、医療法人メビアは「既に通常の診療体制を維持できない状況に陥り、事業の継続を断念した」としている。

同法人の財務状況について、関係者への取材で以下の実態が判明した:

財務データ（決算情報）

• 令和6年（2024年）3月期: 売上高8億400万円、当期純利益▲8,479万円（約8,500万円の赤字）
• 令和7年（2025年）3月期: 売上高9億円、当期純利益▲1億1,181万円（約1億1,000万円の赤字）

売上高は前年比で約1億円増加したものの、赤字幅はさらに拡大。インスタグラムなどへの広告出稿費用や人件費の増加が重荷となり、近年は赤字状態が続いていたという。

同法人は平成22年（2010年）4月創業、平成26年（2014年）3月に医療法人として設立。従業員は約50人規模だった。

SNSで広がる「計画倒産」の指摘

突然の閉院と手術費用の前払い問題を受け、SNS上では「計画倒産ではないか」との指摘が相次いでいる。

X（旧Twitter）上では、倒産事例に詳しいとする複数の専門家が、今回のケースについて以下のように分析している:

• 「典型的な法人ごとの倒産。高額な医療機器の購入による資金繰りの悪化や、多焦点眼内レンズを商材とした無理なビジネスモデルが原因」
• 「12月31日という年末のタイミングは、突発的な事故ではなく、かなり前から破産準備を進め、意図的に倒産させた可能性が高い」
• 「倒産させる期日が決まっていたにもかかわらず、その直前まで『期間限定値引き』を謳い、患者から現金をかき集めていた」

患者が直面する深刻な被害

SNS上の投稿によれば、ある患者は多焦点眼内レンズを用いた手術費用として約170万円をクレジットカードで決済済みだった。この患者によると、病院側は「本人専用のレンズを注文する必要がある」として前払いを求め、さらに「期間限定で50万円の値引き」という条件を提示していたという。

別の患者はX上で、閉院を知り慌てて電話したところ「閉院なので手術は行なえない、返金もできないかも」という内容の回答を受けたと投稿。この患者は手術費を振り込みとカードに分けて支払っており、「カードは不正利用ということでカード会社に連絡した」と述べている。

「自転車操業」の構造と医療倫理の欠如

複数の専門家が指摘するのは、自由診療を主軸とするチェーン展開のクリニックに見られる「自転車操業」の構造だ。新規の患者から受け取った前金を、そのまま次の店舗の開設資金や運転資金に回すという危ういビジネスモデルは、資金が回っているうちは表面化しないが、ひとたび流れが滞れば即座に破綻する。

この構図は、社会問題化したエステ脱毛サロンの倒産劇と類似していると専門家は指摘する。ある専門家は「何百回と言い続けてきた『前金を取る医療機関はやめたほうがいい』という警告が、最悪の形で現実になった」とコメントしている。

また、医療機関として本来あるべき「撤退戦」についても厳しい批判が上がっている。経営難に陥ったとしても、医師としての良心があれば、外来を先に停止して既存患者を他院へ紹介し、スタッフが無給で働いてでも患者への被害を最小限に抑える「ソフトランディング」を目指すのが、医療現場における最低限の誠意だというのだ。

しかし、戸塚駅前鈴木眼科はそれをせず、閉院の直前まで新規患者からの前払いを受け付けていた。専門家はこれを「医者としても商売人としても、絶対にやってはいけない禁じ手」と強く非難している。

被害回復の可能性は

専門家によれば、現金払いの少額債権回収は極めて困難だという。破産手続きが始まれば、集められた前金は債権者への配当原資として消えていく可能性が高い。

一方、クレジットカード払いの被害者に対しては、直ちにカード会社へ連絡し、支払いの停止を申し出ることを強く推奨する声が上がっている。実際に、前述の患者のように「不正利用」としてカード会社に対応を求めるケースも出ている。

[文/構成 by MEDIA DOGS編集部]

【注記】本記事は2026年1月4日時点で得られた情報に基づき執筆しています。SNS上の情報を発端としており、運営法人からの公式発表は確認されていません。今後の情報にご注意ください。